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職務経歴書の在籍期間の正しい書き方｜西暦・和暦と月のそろえ方

職務経歴書で最初につまずきやすいのが「在籍期間の表記」です。内容より前に、ここが揃っていないだけで採用担当者に雑な印象を与えてしまいます。本記事では、迷いやすいポイントを具体例で整理します。

原則1：履歴書と表記を「統一」する

在籍期間は西暦（2020年4月）でも和暦（令和2年4月）でも構いません。決まりはありませんが、最も大切なのは履歴書と職務経歴書で表記をそろえることです。担当者は2つの書類を照らし合わせて時系列を追うため、片方が西暦・片方が和暦だと突き合わせの手間が増え、確認ミスの原因にもなります。1つの書類内で混在させるのも避けましょう。迷ったら、年号の改元に左右されず計算しやすい西暦をおすすめします。

原則2：「月」まで書き、ブレをなくす

在籍期間は「年」だけでなく入社月・退社月まで記載します。月を省くと在籍年数が曖昧になり、面接で突っ込まれたときに食い違いが起きます。

「退職」「退社」はどちらでも構いませんが、こちらも全社で言葉をそろえます。会社都合・自己都合を職務経歴書に必ず書く必要はありませんが、履歴書に書く場合は事実に合わせます。

つまずきやすいケース別の書き方

• 試用期間：試用期間も在籍に含めて入社月から書きます。試用期間中に辞めた場合も、入社・退職の事実は省略せず記載します（短期でも空白にしない方が無難）。
• 短期離職：数か月の在籍でも、隠すと経歴の空白になり不信感につながります。期間は正直に書き、業務内容で前向きに補います。
• 社名変更・合併：在籍中に社名が変わったら「株式会社○○（現・株式会社△△）」と併記します。
• 派遣・契約：雇用元（派遣会社）と就業先を分けて書き、契約形態を明記すると誤解されません。

提出前のセルフチェック

①西暦/和暦は履歴書とそろっているか②全社で月まで書いたか③前職の退職月と次職の入社月の間に説明していない空白がないか④在職中は「現在に至る」で締めたか。特に③は、在籍期間を並べると意図せぬブランクが見えることがあります。複数社の期間を貼って各社年数・総職歴・空白月数を自動算出するツールで、提出前に数字を確認しておくと安心です。

なお、勤続年数の「正式な」数え方（端数の扱いなど）は会社の規程で異なります。本記事は書類表記の一般的な作法であり、退職金や手当の計算とは別物である点にご注意ください。最終的な日付や在籍の扱いに迷う場合は、在籍していた会社の発行書類（離職票・源泉徴収票等）で事実を確認してください。